プログのアクセス数が増えていくにつれて、コメントスパムが急増し、これらの抑制プラグインをセットし、しまいにはコメント欄そのものを閉鎖してしまった。しかし、削除済みのファイルをも追っかけてきて、そのアクセスはやまない。さらに、今度はそのスパムはアクセススパムとなって、これもとまらない。
発信元はアメリカなのだが、しようがないのでそれらしきIPをチェックしてIPアドレスを根元で拒否することにした。ほぼ収まったかに思えたが、別のアドレスを偽装して復活してくる。もう少し様子を見ざるをえない。

さて、最近、ブログ開設の関係でtwitterに参加して、その記事を見ていると、たしかにマスメディアは現実空間にはなくて、逆に操作された仮想空間にあるということがはっきりしてきた。今回の特定秘密保護法なども、メディアに押し隠されてきたからだ。
ところで、新聞は数年前に、新聞のレイアウトが広告優先になってこれにクレームをつけたまま、40年読んでいたものをやめて以来、読んではいない。ネットで収集することにしたのだ。
いまは、テレビも含めて、もういいかげん、古典的仮想空間に鎮座しているマスメディアと縁を切るべきだと思っている。

さて、今回は次の発言について。（解説というより、推理かな）

・宮内庁からのリークはリベラリストの真情かもしれない。山本太郎はお墨付きを貰ったようなもので、ソフト右翼をも巻き込んで、官僚政府安倍内閣打倒の国民大運動を提唱すべきかも、ね。山本に手を出すやつは「非国民」になるかな。

（ライト層とかレフト層とか、紛らわしいが、わざと妙な用語にしてある。）
さて、山本太郎は、たしかに直接的な感覚で、自然発生的に復興と反原発運動に参加したのである。
彼の心情は、若いリーダーの熱い心は、すべての被害者と一体になったものであることは疑いようがない。
だから、天皇はリベラルな知識人としての立場であの手紙を受け取り、そのときのなんらかの感情がリークされたに違いない。（私は断じてナショナリストではないので注意あれ。そして、この国の制度におしつぶされようとも思わない。）
ここで、つまり手紙のいきさつによって、ライト層にとっては、山本太郎と国策による被害者が、手を出してはいけない人間、運動となったのだということに思いいたるべきなのだ。このことが理解できないライト層はそれこそ「非国民」ということになる。
だから、それでも「非国民」でいいというライト層はともかく、ソフトなライト層が被害者と国民の心情を認めるようになれば、中間層が拡大し、ハードライト層を抑えることができるのではないか。
最近は、ライト層のニューファシズムが台頭したり、安倍政権が強権的な施策を続発したり、ハードライト層が硬直化している。つまり、逆にいうと、固まるかわりに分裂や解体が進んでいると考えられる。それは、橋下の失敗や自民党の古株をみれば歴然である。

原発問題は、戦後の国家政策の裏側をひと目で分かる形で示したのだ。そして、最近の官僚と安倍政権の施策がすべて連動していることをも明らかにしている。つまり、問題が複合的なものであることを。
とくに、特定秘密保護法は、戦後の常道をくつがえすものだ。これを強行しようとしているのは、どうも、ハードライン（強硬派）の官僚と安倍政権グループだけのようだ。
特定秘密保護法は、アメリカの情報官僚と日本の官僚とに特殊な密約があるに違いなく、さらに一部官僚グループが安倍政権を脅しているような気がしないでもない。それは、安倍の様子になにやら屈服感が感じられるからだ（ただのゴルフ疲れかも）。

ところで、安倍はこの流れの先にもくろんでいる改憲が、結局頓挫すると考えていまいか。なぜなら、改憲に手をつけるためには、その論拠とされる成立過程への不満からすると、第一条から、天皇条項の廃止から始めなければならないからだ。
だれが作成したかということよりも、その内容が世界的な文化レベルに達しているかどうか、その必要性があるかどうかが質されることにもなる。
そして、第一条は戦後日本のもっとも矛盾しているものなので、これを避けて戦争規定を盛り込もうとすることは論理的に不可能なのではないか。主権者に統帥権のない軍隊は機能できないからだ。
つまり、第一条に手をつけないかぎり、現状の推移では改憲はありえないということだ。
だから、安倍政権は改憲を目標としてそれを政策（右傾化）の根拠にしているが、どうも本心ではないのかもしれない。
やはり、この連続する反国民政策は、アメリカ主導の軍事力と情報のグローバリゼーション（支配）を任務としているのかもしれない。

橋下のファシズム遊びは限界のようで、ヒトラーにまではならないだろうが、山本太郎は新たなスターとして、災害、原発の、多くの弱者、さまざまの施策の被害者の側の大運動を展開することで、右傾化の歯止めになる可能性がある。これは、野党が脆弱で、単独で国民運動を展開できないからだ。政治家も大小組織も、旧べ平連のようなこのノンポリの運動に結集することになるだろう。
故意か偶然かは別にして、あの手紙問題はもっとも危険な領域に生手を突っ込んだようなものだ。いずれ必ず問題になるだろう天皇制と改憲論との矛盾を担保したようなものだからだ。
つまり、安倍も橋下も改憲に触れることはできなくなるに違いない。
そのことに感づいていることも、悪法の連鎖的成立を急いでいる理由かもしれない。

あるいは内閣よりも官僚と政治家のハードラインは、日本を、弱体化しているアメリカ国家の補完部隊として、グローバリゼーションの前に立ちふさがるであろう、中東からアフリカ、南米大陸に対する軍事・経済支配の尖兵にさせる計画を立案しているのかもしれない。
アメリカ国家は汚染国日本を内心見限っているので。もともとイエローヘイトのエリートたちなのだから。放浪軍隊になろうとも。
なんとなく、そのような規模の問題が潜んでいるような気がしてならない。でなければ、安倍がなりふりかまわず無理難題を押し通そうとするわけはない。

もし、そのようなことが、今回の危機に潜んでいるのなら、日本人が生き延びる可能性は、山本太郎を中心に広がる反政府運動に結びついていかなければならないようだ。
ほかにだれがいるのか？　このことなのだ。

天皇制とリベラリストの象徴天皇との問題は今は触れない。それは、官僚政府が倒れてからの新たな問題だからだ。